仕事の効率アップ

30分の昼寝で業務効率アップできる理由

皆さんは、日中、仕事や勉強の合間に眠気を感じることありませんか?

眠気を感じる状況になってしまうと、

「ボーッとしてしまい、集中力が続かない」

「認知力や判断力、記憶力が低下する」

など、あまり良いことはないですよね?

そんな時には、割り切って昼寝を取って見ましょう。背中を押しますよ。

【会社で昼寝!】の必要性

生体リズムが原因で、午後は眠くなる

人には生体リズムがあります。以下の3つです。

  1. サーカディアン(概日)リズム(24H)
  2. サーカセミディアン(半概日)リズム(12H)
  3. ウルトラディアン(超日)リズム(2H)

これらのうち半概日リズムによって、1日に2回眠気のピークが来ます。

1日2回の眠気ピークの時間帯は、14時~16時、2時~4時です。

これはもう、生体リズムなので、避けることは困難です。

30分以内の短い昼寝が眠気解消に効果的

30分以内の短い昼寝が眠気解消に効果的だという話。

厚生労働省「健康作りのための睡眠指針2014」で推奨されています。

そう、外国の話ではなく、日本の政府発行書類にて推奨されているんです!

 

高速道路調査会「高速道路での居眠り運転防止に向けた効果的な対策に関する

調査研究」においても同様の言及がなされていますね。

 

また、世界に目を向けますと、NASAのレポートで以下のような報告がありました。

「昼に26分の仮眠を取らせた飛行士は、認知能力が34%、注意力が54%向上」

15分~30分が適正な時間ということのようです。

企業が昼寝に投資する時代が来ている

海外では、昼寝のことをパワーナップと呼びます。

Google(グーグル)やNike(ナイキ)では、パワーナップマシンを導入したそうです。

推奨という表現に留めず、昼寝のための設備や施設に投資する時代です。

もちろん、Yahoo、Apple、Microsoftでも、すでに推奨されてます。

国内でも三菱地所の「ナップルーム」などがTV番組で取り上げられてましたね。

日本では、IT企業を中心に浸透してきているようです。

会社で昼寝する文化が育ちつつある、そんな状況ですね。

【会社で昼寝!】の取り方とその効果

昼寝の取り方

昼寝の姿勢

  1. 横にならず、机に突っ伏した姿勢を取る
  2. 多少明るくても問題ない
  3. 服装は多少ゆるめておく

熟睡しすぎないことがポイントになります。

とはいえ、不安定な姿勢だと転倒して怪我をするかもしれません。

机に突っ伏すくらいがちょうど良いでしょう。

多少明るくても問題ありません。脳はちゃんと休まります。

ビジネススタイルだと窮屈で脳が休まらないかもしれません。

服装は少しゆるめておくのがベターです。

昼寝の時間

睡眠には、以下のように4つの段階があります。

  1. 段階1:睡眠開始
  2. 段階2:浅い睡眠
  3. 段階3:深い睡眠
  4. 段階4:より深い睡眠

段階3~4の睡眠に入ると、体も脳も本格的に深い眠りに移行します。

筋肉も緩みますし、デルタ波と呼ばれる脳波も出てきます。

この状態から短時間で覚醒することは困難でしょう。

ですので、昼寝は段階1~2で留めるべきです。

個人差はありますが、20~30分が目安だそうです。

カフェインナップ

コーヒーを飲んでから昼寝をする「カフェインナップ」は更に有効です。

【カフェインナップ】
カフェイン+昼寝=昼寝だけより更に効果的

高速道路調査会「高速道路での居眠り運転防止に向けた効果的な対策に関する

調査研究」において言及されてました。

また、広島大学の林教授が2003年に実験を実施されてます。

その結果からみても、純粋な昼寝だけよりも、更に眠気が半減するようです。

カフェイン摂取後に昼寝を摂るとベストのようです。

昼寝の効果




本来のあなたのパフォーマンスを午後も継続できるということだと思ってください。

もちろん、残念ながらそもそもの実力以上の力を発揮することはできません

但し、以下のようなことが報告されています。

  1. 起床後4時間:集中力の限界睡眠開始
  2. 起床後15時間以上:酒気帯び運転と同じ程度の作業能力
  3. 起床後17時間以上:飲酒運転と同じ作業能率まで低下

4時間~15時間の間の記述を見つけられませんでしたが、僕は次のように考えます。

「昼寝を取らない人は、午後に自分自身の力を100%発揮できない」

昼寝と無縁の生活を過ごしてきた人は、昼寝を取ることでパフォーマンスが上がります。

まとめ

昼寝の必要性、昼寝の取り方とその効果について書いてきました。

昼寝くらいで作業効率が上がるはずがないと思っている人もいるでしょう。

ですが、様々な方面で既に立証され、企業が力を入れ出している現状があります。

できることなら、是非試してみて下さい。